経歴

【最終学歴】
岩手大学大学院連合農学研究科博士課程修了
博士（農学）

【主な職歴】
北海道教育大学非常勤講師、東京大学大学院農学生命科学研究科COE特別研究員

環境問題解決のための調査・研究

【著書】
（共著）小島望（2016）第1章：餌付けによる野生動物への影響、第2章：非意図的餌付けと絶滅危惧種への餌付け、第18章：野生動物と人間社会との軋轢の解決に向けて、『野生動物の餌付け問題：善意が引き起こす？生態系攪乱・鳥獣被害・感染症・生活被害（小島望・高橋満彦編、畠山武道監修）』、地人書館．pp.3-17、pp.19-27、pp.279-305．
（共著）小島望（2013）「環境権」「戦争と環境」「大量絶滅」など25項目、『環境教育辞典（日本環境教育学会編）』、教育出版．
（単著）小島望（2010）『<図説>生物多様性と現代社会：「生命の環」30の物語』、農山漁村文化協会．
（共著）小島望（2010）各論・陸棲哺乳類「ナキウサギ科」、『野生動物保護の事典』、朝倉書店、pp.346-349．、論文】
小島望（2015）サウンドマップが示す芸術と科学の関係性．水月、1：3-9．
大國眞希・安藤公美・小島望・遠藤祐（2014）架橋としての桃源境思想：関東大震災から現代．福岡女学院大学紀要（人文学部編）、24：1-27．
小島望・長谷川理（2010）、餌づけ問題を考える．ワイルドライフ・フォーラム、15（1）：26-27．、その他】
小島望（2017）野生動物、『動物福祉検定初級テキストブック（公益財団法人神奈川県動物愛護協会編）』、pp.82-92．

所属する学会及び社会における活動

【所属学会】
日本生態学会、「野生生物と社会」学会、日本環境教育学会、日本環境会議、ヒトと動物の関係学会、日本サウンドスケープ協会

【社会活動】
ナキウサギの鳴く里づくりプロジェクト協議会　顧問（2008年2月～）
神奈川県鳥獣対策協議会サル対策専門部会　委員（2011年4月～）
公益財団法人神奈川県動物愛護協会　評議員（2013年4月～）

経歴

【最終学歴】
明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得満期退学
修士（会計学）（立教大学）

【主な職歴】
岩手県立大学宮古短期大学部経営情報学科講師・助教授・准教授、川口短期大学ビジネス実務学科准教授

【著書】
「アメリカ企業と原価企画」高浦忠彦編著『グローバリゼーションと経営・会計』唯学書房、2005年、pp.15-30.
【論文】
「原価企画と日本的なバイヤー／サプライヤー関係に関する一考察」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第16巻第2号、2005年、pp.1-13.
「参入阻止の投資戦略と操業度差異」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第17巻第2号、2006年、pp.56-63.
「原価企画と産業集積の一考察」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第19巻第2号、2008年、pp.23-28.
「費目と配賦計算との関係に関する一考察」『川口短大紀要』第24号、2010年、pp.49-61.

所属する学会及び社会における活動

経歴

【最終学歴】
中央大学法学部

【主な職歴】
近畿日本ツーリスト株式会社※現KNT-CTホールディングス株式会社（千代田法人旅行支店長、中央法人旅行支店長、LUXE銀座旅行支店長、ECC事業本部カンパニー販売部長、近畿日本ツーリスト神奈川社長、本社執行役員国内旅行部長、本社取締役国内旅行部長、近畿日本ツーリスト健康保険組合理事長）

【旅行業界実務】
国内・海外旅行販売及び添乗業務、地方創生、イベント販売、営業管理、マーケット開発、社員教育、人材育成、会社経営、契約機関（旅館、ホテル、運輸、食事・観光施設）の各種組織運営、旅と健康、企業における健康経営など

観光産業における地方創生・地域誘客事業（観光資源の発掘～販売～観光消費の拡大）
旅行会社におけるM・I・C・Eビジネス
観光産業とSDGs（観光産業における取組）

経歴

【最終学歴】
法政大学大学院社会科学研究科社会学専攻博士課程単位取得満期退学（社会学修士）

【主な職歴】
＜大学非常勤講師＞
十文字学園女子大学社会情報学部非常勤講師、武蔵野女子大学現代社会学部非常勤講師、法政大学社会学部非常勤講師、法政大学キャリアデザイン学部非常勤講師
＜研究機関研究員＞
東京都立労働研究所研究員、日本学術振興会特別研究員、独立行政法人労働政策研究・研修機構研究員

最も力を注いでいるのは整理解雇をめぐる労使紛争処理に関する研究です。整理解雇をめぐっては、現場の労使や裁判所が実際に発生した問題をめぐって試行錯誤を繰り返してきました。当事者や社会にもたらす負担を少しでも軽減するために、経営学が何をなしうるかとの問題意識に根ざした研究をしたいと思います。

【研究資金の獲得状況】
平成20-23年度科学研究費補助金 基盤研究B「市場経済と法制度の相互関係に基づく雇用法制の研究：解雇法制を中心に」（課題番号20330043）研究代表者：江口匡太先生

平成21-22年度科学研究費補助金 若手研究スタートアップ「整理解雇をめぐる経営社会政策」（課題番号21830166）研究代表者：平澤純子

平成24-27年度科学研究費補助金 基盤研究C「整理解雇とリーダーシップ」（課題番号24530443）研究代表者：平澤純子

平成28-31年度科学研究費補助金 基盤研究C「労働紛争当事者の規範と内面的要請―整理解雇をめぐる裁判を中心に」（課題番号16K03923）研究代表者：平澤純子

【著書】（共著）
Jovanović, M., (2013), Lifestyle in globalization, Megatrend University, Belgrade.

（執筆箇所：Lifestyle as a paradigm for post-industrial society: Is there a new lifestyle for Japanese workers? , pp.263-277.）

【論文】
Hirasawa, J. (2016), “Behavior and codes of conduct at small and medium sized businesses during employment adjustment” A Bi-annual South Asian Journal of Research and Innovation, Volume 6 Issue 2, pp. 85-94.

Hirasawa, J. (2016), “Hiring new graduates in Japan and character”
Repositioning The Journal of Business and Hospitality, Vol, 1 No. 1, pp.53-62.

Hirasawa, J. (2016), “Abilities and natuires of effort to terminate industrial conflict: Consideration for a Japanese trial concerning economic dismissals” The Nepalese Management Review, Vol, 17 No.1, pp. 1-15.

平澤純子（2015）「裁判における被解雇者」『川口短期大学紀要』第29号、67-74頁。

平澤純子（2014）「整理解雇紛争を終結させる人物に関する一考察」『川口短期大学紀要』第28号、15-23頁。

所属する学会及び社会における活動

経歴

【最終学歴】
愛知学院大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学
博士（学術）桜美林大学

【主な職歴】
中京学院大学経営学部　助教授
嘉悦大学経営経済学部　教授
諏訪東京理科大学経営情報学部　教授
東京福祉大学社会福祉学部　教授
川口短期大学ビジネス実務学科　教授

経営学総論、経営管理論、経営学、国際経営論、インターンシップ、ゼミ（経営学）

【著書】
（単著）
『国際ビジネス論―日本企業のグローバル戦略と外国企業の日本進出―』唯学書房、平成20年

（編著）
『入門　グローバル　ビジネス』学文社、平成18年
『やさしく学ぶ経営学』学文社、平成２７年
『歴史に学ぶ経営学』学文社、平成２９年
『実学　企業とマネジメント』学文社、平成３０年

（共著）
『グローバル時代の経営と財務』学文社、平成15年
『新企業統治論』税経協会、令和３年4月

（他あり）

【論文】
（単著）
「ゼネラル・エレクトリック社の日本進出」（１）愛知学院大学、平成14年

「ゼネラル・エレクトリック社の日本進出」（２）愛知学院大学、平成15年

「日本製造企業の海外現地生産」愛知学院大学、平成15年

「日本企業の国際経営―在米日系企業SELの現地経営―」中京学院大学、平成15年

「日本製造企業の国際経営―キョーセラ在米現地法人の経営―」中京学院大学、平成16年

「日本企業の国際経営―日系企業の現地経営―」中京学院大学、平成17年

「IBM・日本ワトソンの設立と顧客の変遷―戦前IBMの日本進出とパンチ・カード　システムの普及―」愛知学院大学、平成18年

『企業の国際化戦略と現地経営の研究―日系企業と外資企業の比較研究―』博士学位請求論文、桜美林大学提出、平成22年

「企業の国際化戦略と現地経営の研究」国際総合研究学会、平成22年

「外国自動車企業と日本の自動車企業－1900－1950－」芝浦工業大学、平成27年

「日本初の電球製造企業の設立と初期困難」川口短期大学紀要，第３６号，令和４年１２月
（他あり）

所属する学会及び社会における活動

経営学の研究対象は企業や会社です。さらにNPOなどの非営利企業を対象にした研究も数多くあります。これから経営学を勉強しようとしている学生の皆さんに分かり易く説明し、授業の中で必要な知識を共有していきたいと思います。経営学を通して社会を見ると多くの発見があり、今まで知らなかったことを知ることができるきっかけとなります。経営学という窓を通して、視野を広げ社会を見ていくことが大切だと思います。一緒に勉強していきましょう。

経歴

【最終学歴】
埼玉大学大学院経済科学研究科博士後期課程修了
博士（経済学）

【主な職歴】
KPMGジャパン あずさ監査法人
埼玉大学経済学部 非常勤講師
埼玉学園大学経済経営学部 非常勤講師
川口短期大学ビジネス実務学科 講師・准教授

会計学、経営分析論、財務管理論、専門ゼミ（経営財務論）ほか

経営財務論・環境会計論

企業財務志向型の環境会計に関する研究

【著書】
（単著）劉 博（2020）『財務・非財務情報の統合分析』泉文堂
（単著）劉 博（2020）『ビジネス情報処理』泉文堂

【論文】
Haku, RYU（2022）”Fact-finding Analysis on Decarbonization of the Japanese Manufacturing Industry Based on the Decoupling Concept”, Journal of Kawaguchi Junior College, Vol.35, pp.37-44.
劉 博（2022）「鉄鋼業における脱炭素対策の環境性と経済性の両立度の実態分析に関する一考察」日本財務管理学会『年報 財務管理研究』第33号, pp.81-89.
劉 博（2021）「デカップリング概念にもとづく国際比較分析からみた日本経済の脱炭素化の特徴と課題」川口短期大学『川口短大紀要』第35号, pp.25-35.
劉 博（2020）「資源生産性の改善が財務パフォーマンスを高めるのか―「新日鉄住金」の資源循環対策を題材に「ポーター仮説」を検証する」川口短期大学『川口短大紀要』第34号, pp.37-47.
劉 博（2019）「財務・非財務情報の統合分析に関する一考察―2000年代における「新日鉄」の大気汚染防止対策に注目して―」ゆうちょ財団『季刊 個人金融』, pp.115-123.

所属する学会及び社会における活動

日本財務管理学会　理事
日本信用格付学会　理事
社会関連会計学会　正会員
証券経済学会　　　正会員

学問とは、「世界から学び、幸せとは何かを問うこと」です。学生諸君もぜひ大学での勉学生活を楽しみながら、社会と自分自身の「幸せ」につながる人生目標を見つけ、その実現を目指しましょう。

経歴

【最終学歴】
上智大学文学部（現・総合人間科学部）教育学科

【主な職歴】
外資系広告会社マッキャン・ワールドグループのマーケティングリサーチ部門勤務を経て、
・㈱ユーティル取締役／ユーティルコンサルティング㈱代表取締役社長／エンバイロセルジャパン㈱執行役員
・GMOリサーチ㈱常務取締役兼チーフマーケティングオフィサー／GMOジャパンマーケットインテリジェンス㈱取締役副社長
・楽天リサーチ㈱（現・楽天インサイト㈱）シニアエキスパート
・㈱サーベイリサーチセンター執行役員
・Carter JMRN㈱シニアディレクター
など、主にマーケティングリサーチ会社の役員を歴任
2014年、東証マザーズにGMOリサーチ社の株式を上場
情報経営イノベーション専門職大学 超客員教授
学校法人山水学園 非常勤監事

【ビジネス実務学科】

マーケティング論、スポーツマーケティング論、ベンチャービジネス論、情報処理Ⅰ・Ⅱ、ゼミⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ（マーケティングリサーチ論）

【こども学科】

ICT活用の理論と方法

【埼玉学園大学 経済経営学部】

マーケティング・リサーチ、消費者行動論

【著書】

【論文】
Z世代を対象としたマーケティングリサーチの実施課題と若年層向けデータ収集方法の将来展望（『川口短期大学紀要』第36号・2022年12月）
【研究ノート】
日本のマーケティングリサーチ業界における破壊的イノベーションと利益の源泉に関する考察（『川口短期大学紀要』第35号・2021年12月）

所属する学会及び社会における活動

日本マーケティング学会、日本マーケティング・リサーチ協会賛助個人会員、日本ブランド経営学会、日本スポーツマネジメント学会、日本消費者行動研究学会

『マーケティング』は「ファイナンス（経理・財務）」と「アドミニストレーション（管理全般）」とともに企業体を構成する機能であり、業種・職種を問わず、身につけなければならないビジネス実務の知識です。
マーケティングの学習を通して、自らが主体となって働くことの意義と大切さを学び、物事を自分自身で考える力を養いましょう！

経歴

【最終学歴】
神奈川大学経済学部貿易学科
【主な職歴】
Silver Fern Holidays Limited Japan（NZ）
Qantas Holidays Limited（AUS、Q.H.International Co.,Ltd.）
東京経営短期大学　経営総合学科　非常勤講師（ホテル・観光科目担当）
埼玉学園大学　経済経営学部　経済経営学科　非常勤講師（旅行ビジネス論、世界遺産と観光業、観光ホスピタリティ論、職業指導）

エアラインビジネス、エアラインホスピタリティ、ホテルビジネス基礎、テーマパーク論、ホスピタリティ概論、観光交通論、ゼミⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

ツーリズム(観光学原論)、地域振興、世界遺産、観光資源、観光政策

研究テーマ：サステナブル・ツーリズム（持続可能な観光産業）
概要：2021年3月、本学は環境省と「国立公園オフィシャルパートナーシップ」の締結を行いました。これは全国の大学機関で2校目となるもので、その自然環境保護と観光促進を両輪で学ぶ先取的な取組みに対し、外部から高い評価を受けています。脱炭素・地球温暖化防止に寄与し持続可能な観光の在り方を明らかにしながら、オリジナリティのある多彩な観光分野の探究により、学習成果を生み続けます。

【論文】
・観光学に環境保護を反映する一考察（日本観光研究学会 第37回全国大会・2022年12月）
・観光地域振興に資する政策についての一考察（『川口短期大学紀要』第36号・2022年12月）
・日本のウェブサイトを中国国内へ情報発信する方法（観光情報学会、第15回観光情報学会全国大会in九州・2018年5月）
・「在宅通訳者」を活用して「地方創生」と「テレワーク」の推進を行う（日本観光研究学会 第32回全国大会・2017年12月）
【研究ノート】
・環境省との「国立公園オフィシャルパートナーシップ」導入の事例報告（『川口短期大学紀要』第35号・2021年12月）
・アフターコロナでインバウンドが力強く再生するための考察（『川口短期大学紀要』第34号・2020年12月）

所属する学会及び社会における活動

・日本観光研究学会
・一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構（JSTA）
・観光庁登録専門家
　「インバウンドの地方誘客促進のための専門家」
　「観光地域づくり法人における外部専門人材」
・公益社団法人日本観光振興協会「研修ナビ」登録講師

皆さんが初めて学ぶ観光科目は、観光の面白さや奥深さに触れながら新たな気づきと発見があり、日本の基幹産業となる将来性への期待が深まるものです。コロナ禍でありながら本学のホテル業界への人材輩出は大きな成果をみせております。今後は旅行業界、航空産業への進路サポートのため、時流を捉えた教育を取り入れていきます。また環境省との契約による自然や環境保護の知見を深める活動・講義・企業との連携は、外部機関・企業からも高く評価されており、その活動に積極的に関わることで本学独自の観光学に触れてください。