ビジネス実務学科の教員を紹介します。
| 小島 望 ビジネス実務学科長 | |
| 稲塲 建吾 教授 | 齋藤 篤史 教授 |
| 平澤 純子 教授 | 吉沢 正広 教授 |
| 劉 博 教授 | 織戸 恒男 准教授 |
| 冨吉 光則 准教授 |
小島 望 ビジネス実務学科長| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 岩手大学大学院連合農学研究科博士課程修了 博士（農学） 【主な職歴】 北海道教育大学非常勤講師、東京大学大学院農学生命科学研究科COE特別研究員 |
| 担当授業科目 | 自然科学概論、環境論 |
| 研究・専攻分野 | 保全生態学(環境教育全般を含む) |
| 研究テーマ・概要 | 環境問題解決のための調査・研究 1.伝統知（Traditional Knowledge）の分析・考察 2.ナキウサギの生息地調査や保全活動 3.関係環境法の分析 4.環境教育教授法の研究 5.生物多様性保全の概念を取り入れた「まちづくり」活動【競争的研究資金】 ①平成22-24年度．独立行政法人環境再生保全機構，平成22年度地球環境基金「発展助成」『富良野地域における生物多様性保全型｢まちづくり｣活動』小島望（プロジェクト代表） ②平成23-24年度．公益財団法人花王芸術・科学財団，花王・コミュニティミュージアム・プログラム2011『ナキウサギの鳴く里づくり「絵本作成」プロジェクト』小島望・澤田健 ③平成24-26年度科学研究費助成事業（学術研究助成金）基盤研究C『<感覚>作用、特に<音>に注目した環境教育と文学教育の横断的研究と実践』 大國眞希・小島望 ④平成28-29年度科学研究費助成事業（学術研究助成金）挑戦的萌芽研究『森・川・海のつながりから国土保全と農林水産業振興のための「伝統知」を探る』小島望 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 (共著)小島望（2016）第１章：餌付けによる野生動物への影響，第２章：非意図的餌付けと絶滅危惧種への餌付け，第18章：野生動物と人間社会との軋轢の解決に向けて，『野生動物の餌付け問題：善意が引き起こす？生態系攪乱・鳥獣被害・感染症・生活被害（小島望・高橋満彦編，畠山武道監修）』，地人書館．pp.3-17，pp.19-27，pp.279-305． (共著)小島望（2013）「環境権」「戦争と環境」「大量絶滅」など25項目，『環境教育辞典（日本環境教育学会編）』，教育出版． (単著)小島望(2010)『<図説>生物多様性と現代社会：「生命の環」30の物語』，農山漁村文化協会． (共著)小島望(2010)各論・陸棲哺乳類「ナキウサギ科」，『野生動物保護の事典』，朝倉書店，pp.346-349．【論文】 小島望（2015）サウンドマップが示す芸術と科学の関係性．水月，1：3-9． 大國眞希・安藤公美・小島望・遠藤祐（2014）架橋としての桃源境思想 : 関東大震災から現代．福岡女学院大学紀要（人文学部編），24：1-27． 小島望・長谷川理（2010），餌づけ問題を考える．ワイルドライフ・フォーラム，15(1)：26-27．【その他】 小島望（2017）野生動物，『動物福祉検定初級テキストブック（公益財団法人神奈川県動物愛護協会編）』，pp.82-92． |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
【所属学会】 日本生態学会、「野生生物と社会」学会、日本環境教育学会、日本環境会議、ヒトと動物の関係学会、日本サウンドスケープ協会【社会活動】 ナキウサギの鳴く里づくりプロジェクト協議会 顧問(2008年2月～) 神奈川県鳥獣対策協議会サル対策専門部会 委員（2011年4月～） 公益財団法人神奈川県動物愛護協会 評議員（2013年4月～） 『奄美大島における生態系保全のためのノネコ管理計画』への意見書(PDF: 470KB) ※誤字脱字修正（2018.11.16） |
| メッセージ | 環境問題は、「ひとりひとりができることをしよう」という掛け声では永久に解決しません。問題解決を阻んでいるのが何ものであるかを知り、その問題の本質を捉えなければなりません。そのためには情報の取捨選択や情報源となる組織や個人の背景を読み取る力、つまり、「情報リテラシー(情報を使いこなす能力)」が必要になります。私の担当する環境関連の講義では、この「情報リテラシー」が重要なテーマのひとつとなっています。 |
稲塲 建吾 教授| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得満期退学 修士（会計学）（立教大学） 【主な職歴】 岩手県立大学宮古短期大学部経営情報学科講師・助教授・准教授、川口短期大学ビジネス実務学科准教授 |
| 担当授業科目 | 初級簿記、中級簿記、原価計算、管理会計論、コンピュータ会計 |
| 研究・専攻分野 | 原価計算、管理会計 |
| 研究テーマ・概要 | 「原価企画の成立要件について」 原価企画とは、1960年代に日本のトヨタ自動車内で開発されたとされる原価低減活動である。原価企画は日本の企業慣行を前提に体系化されている面があるといわれている。そこで、原価企画の成立要件とされる日本の企業慣行を見て、それが原価企画にどれほど寄与しているかを明らかにして、原価企画が日本企業だけのものか、海外企業にも採用されうるものなのかを検討する作業を進めている。 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 「アメリカ企業と原価企画」高浦忠彦編著『グローバリゼーションと経営・会計』唯学書房、2005年、pp.15-30. 【論文】 「原価企画と日本的なバイヤー／サプライヤー関係に関する一考察」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第16巻第2号、2005年、pp.1-13. 「参入阻止の投資戦略と操業度差異」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第17巻第2号、2006年、pp.56-63. 「原価企画と産業集積の一考察」『岩手県立大学宮古短期大学部研究紀要』第19巻第2号、2008年、pp.23-28. 「費目と配賦計算との関係に関する一考察」『川口短大紀要』第24号、2010年、pp.49-61. |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
会計理論学会、日本会計研究学会、日本原価計算研究学会、日本管理会計学会 |
| メッセージ | 短大の2年間でいろいろなことをやってみて自分の将来の方向性のきっかけをつかんでください。 |
| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 中央大学法学部 【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 旅行業法、観光マーケティング論、ホテル経営論、かしこい旅行実務論、ゼミⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ |
| 研究・専攻分野 | 【旅行業界実務】 国内・海外旅行販売及び添乗業務、地方創生、イベント販売、営業管理、マーケット開発、社員教育、人材育成、会社経営、契約機関（旅館、ホテル、運輸、食事・観光施設）の各種組織運営、旅と健康、企業における健康経営など |
| 研究テーマ・概要 | 観光産業における地方創生・地域誘客事業（観光資源の発掘～販売～観光消費の拡大） 旅行会社におけるM･I･C･Eビジネス 観光産業とSDGs（観光産業における取組） |
| メッセージ | 旅は元気と活力を生み、お客様との喜びと感動の共有は、心も豊かにします。 観光産業では、たくさんの新しい出会いと発見（人、自然、名勝、史跡、歴史、伝統、文化、芸術、食、動物、スポーツ、乗り物、など）があり、これらの様々な分野に、普段から興味を持つ事が「楽しんで仕事が出来る」事につながり、更に探究心が自分の強みとなって業務にも活かせます。 |
平澤 純子 教授| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 法政大学大学院社会科学研究科社会学専攻博士課程単位取得満期退学（社会学修士） 【主な職歴】 ＜大学非常勤講師＞ 十文字学園女子大学社会情報学部非常勤講師、武蔵野女子大学現代社会学部非常勤講師、法政大学社会学部非常勤講師、法政大学キャリアデザイン学部非常勤講師 ＜研究機関研究員＞ 東京都立労働研究所研究員、日本学術振興会特別研究員、独立行政法人労働政策研究・研修機構研究員 |
| 担当授業科目 | キャリアデザインI・II、人的資源管理論、ゼミ（経営社会学） |
| 研究・専攻分野 | 経営社会学、人的資源管理論 |
| 研究テーマ・概要 |
最も力を注いでいるのは整理解雇をめぐる労使紛争処理に関する研究です。整理解雇をめぐっては、現場の労使や裁判所が実際に発生した問題をめぐって試行錯誤を繰り返してきました。当事者や社会にもたらす負担を少しでも軽減するために、経営学が何をなしうるかとの問題意識に根ざした研究をしたいと思います。 【研究資金の獲得状況】 平成20-23年度科学研究費補助金 基盤研究B「市場経済と法制度の相互関係に基づく雇用法制の研究：解雇法制を中心に」（課題番号20330043）研究代表者：江口匡太先生 平成21-22年度科学研究費補助金 若手研究スタートアップ「整理解雇をめぐる経営社会政策」（課題番号21830166）研究代表者：平澤純子 平成24-27年度科学研究費補助金 基盤研究C「整理解雇とリーダーシップ」（課題番号24530443）研究代表者：平澤純子 平成28-31年度科学研究費補助金 基盤研究C「労働紛争当事者の規範と内面的要請―整理解雇をめぐる裁判を中心に」（課題番号16K03923）研究代表者：平澤純子 |
| 主な著書・論文 |
【著書】（共著） Jovanović, M., (2013), Lifestyle in globalization, Megatrend University, Belgrade. (執筆箇所：Lifestyle as a paradigm for post-industrial society: Is there a new lifestyle for Japanese workers? , pp.263-277.) 【論文】 Hirasawa, J. (2016), “Behavior and codes of conduct at small and medium sized businesses during employment adjustment” A Bi-annual South Asian Journal of Research and Innovation, Volume 6 Issue 2, pp. 85-94. Hirasawa, J. (2016), “Hiring new graduates in Japan and character” Hirasawa, J. (2016), “Abilities and natuires of effort to terminate industrial conflict: Consideration for a Japanese trial concerning economic dismissals” The Nepalese Management Review, Vol, 17 No.1, pp. 1-15. 平澤純子(2015)「裁判における被解雇者」『川口短期大学紀要』第29号、67-74頁。 平澤純子(2014)「整理解雇紛争を終結させる人物に関する一考察」『川口短期大学紀要』第28号、15-23頁。 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本労務学会、キャリアデザイン学会、日本経営学会、日本労働法学会、東アジア経営学会国際連合（幹事） |
| メッセージ | せっかく出会えたのですから、勉強のことだけでなく、いろんなことを話せるといいですね。 |
| 所属学科・職位・役職 | 川口短期大学 ビジネス実務科 教授 |
| 経歴 | 学歴 出身大学 立教大学経済学部 修士（商学）愛知学院大学 愛知学院大学大学院商学研究科博士課程単位取得満期退学 博士（学術）桜美林大学 職歴 |
| 担当授業科目 | 経営学総論，経営管理論，経営学，国際経営論，インターンシップ，ゼミⅠ，ゼミⅡ，ゼミⅢ，ゼミⅣ |
| 研究・専攻分野 | 経営史，経営学 |
| 研究テーマ・概要 | 日本企業の国際化戦略，日本企業の現地経営，外国企業の日本進出，地域企業活動研究他 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 単著『国際ビジネス論―日本企業のグローバル戦略と外国企業の日本進出―』唯学書房，平成20年，共著『グローバル時代の経営と財務』学文社，平成15年，共著『入門 グローバル ビジネス』平成18年，学文社，編著『やさしく学ぶ経営学』学文社，2015年，編著『歴史に学ぶ経営学』学文社，2017年，編著『実学 企業とマネジメント』学文社，2018年，共著『新企業統治論』税経協会，2021年4月，他あり 【論文】 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
経営史学会 経営行動研究学会 国際ビジネス研究学会 日本マネジメント学会 日本産業経済学会 |
| メッセージ | 経営学の研究対象は企業や会社です。さらにＮＰＯなどの非営利企業を対象にした研究も数多くあります。これから経営学を勉強しようとしている学生の皆さんに分かり易く説明し，授業の中で必要な知識を共有していきたいと思います。経営学を通して社会を見ると多くの発見があり，今まで知らなかったことを知ることができるきっかけとなります。経営学という窓を通して，視野を広げ社会を見ていくことが大切だと思います。一緒に勉強していきましょう。 |
劉 博 教授| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 埼玉大学大学院経済科学研究科博士後期課程修了 博士（経済学） 【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 会計学、経営分析論、財務管理論、専門ゼミ（財務管理論）等 |
| 研究・専攻分野 | 持続可能性と企業財務（サステナブルファイナンス） |
| 研究テーマ・概要 | 【テーマ】 財務・非財務情報の統合分析に基づく炭素デカップリングの可視化研究 【概要】 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 （単著）劉博著『財務・非財務情報の統合分析』泉文堂，2020年2月。 【論文】 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
【所属学会】 日本財務管理学会 正会員 日本信用格付学会 正会員 社会関連会計学会 正会員 証券経済学会 正会員 【社会活動】 【その他】 |
| メッセージ | 学問とは「セカイに学び、シアワセとはなにかを問う」ものです。 学生諸君もぜひ大学での勉学生活を楽しみながら、社会と自分の「幸せ」につながる人生目標を見つけてください。 |
| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 准教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 上智大学文学部（現・総合人間科学部）教育学科 【主な職歴】 外資系広告会社マッキャン・ワールドグループのマーケティングリサーチ部門勤務を経て、㈱ユーティル取締役、GMOリサーチ㈱常務取締役兼チーフマーケティングオフィサー、GMOジャパンマーケットインテリジェンス㈱取締役副社長、楽天リサーチ㈱シニアエキスパート、㈱サーベイリサーチセンター執行役員など、主にマーケティングリサーチ会社の役員を歴任 2014年、東証マザーズにGMOリサーチ社の株式を上場 情報経営イノベーション専門職大学 超客員教授 |
| 担当授業科目 | マーケティング論、スポーツマーケティング論、情報処理Ⅰ・Ⅱ、ゼミⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ（マーケティングリサーチ論） |
| 研究・専攻分野 | マーケティング、マーケティングリサーチ、デジタルマーケティング |
| 研究テーマ・概要 | ① 企業における計画的データ収集・分析とマーケティング意思決定の関係性と将来 ② Passive Data（ビッグデータ等）とActive Data（サーベイデータ等）の統合解析による消費者行動の予測精度向上と効果的な広告プロモーション施策実行のための仕組みの構築 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 ① 『オンライン・ソーシャルメディア・リサーチ・ハンドブック ～リサーチャーのためのツールとその技法～』東洋経済新報社、2011年9月（共同翻訳・全体監修） ② 「MROCが登場する必然性～社会環境の変化に合わせて、マーケティング情報収集の手段が変容している～」『宣伝会議』2012年5月15日号、PP.83-85（単著） ③ 「マーケティング領域の気になる新潮流 旬のトレンド解説 "聞かない調査手法"」『宣伝会議』2014年1月号、P.45（単著） ④ 「多彩な調査ニーズ＆顧客リストの活用に有効 DIY（セルフ型）リサーチシステムとは？」『100万社のマーケティング（宣伝会議別冊）』2014年12月号、PP.100-101（単著） 【研究ノート】 日本のマーケティングリサーチ業界における破壊的イノベーションと利益の源泉に関する考察（『川口短期大学紀要』第35号・2021年12月） |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本マーケティング学会、一般社団法人日本マーケティングリサーチ協会（賛助個人会員） |
| メッセージ | ビジネス実務の専門知識であるマーケティングの学習を通して、物事を自分自身で考える力を身につけましょう！ |
| 所属学科・職位・役職 | ビジネス実務学科 准教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 神奈川大学経済学部貿易学科 【主な職歴】 Silver Fern Holidays Limited Japan（NZ） Qantas Holidays Limited（AUS、Q.H.International Co.,Ltd.） 東京経営短期大学 経営総合学科 専任講師（ホテル・観光科目担当） |
| 担当授業科目 | エアラインビジネス、エアラインホスピタリティ、ホテルビジネス基礎、テーマパーク論、ホスピタリティ概論、観光ビジネス論、観光交通論、観光政策論、ゼミⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ |
| 研究・専攻分野 | 観光学： ツーリズム(観光学原論)、観光資源、観光政策、地域振興、世界遺産 |
| 研究テーマ・概要 | 研究テーマ：サステナブル・ツーリズム 概要：2021年3月、本学は環境省と「国立公園オフィシャルパートナーシップ」の締結を行いました。これは全国の大学機関で2校目となるもので、その自然環境保護と観光促進を両輪で学ぶ先取的な取組みに対し、外部から高い評価を受けています。脱炭素・気象変動防止につながる持続可能な観光の在り方を明らかにしながら、オリジナリティのある多彩な成果を生み続けます。 |
| 主な著書・論文 | 【論文】 ・日本のウェブサイトを中国国内へ情報発信する方法（観光情報学会、第15回観光情報学会全国大会in九州・2018年5月） ・「在宅通訳者」を活用して「地方創生」と「テレワーク」の推進を行う（日本観光研究学会 第32回全国大会・2017年12月） 【研究ノート】 ・環境省との「国立公園オフィシャルパートナーシップ」導入の事例報告（『川口短期大学紀要』第35号・2021年12月） ・アフターコロナでインバウンドが力強く再生するための考察（『川口短期大学紀要』第34号・2020年12月） |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
・日本観光研究学会 ・観光庁登録専門家 「インバウンドの地方誘客促進のための専門家」 「観光地域づくり法人における外部専門人材」 ・公益社団法人日本観光振興協会「研修ナビ」登録講師 ・一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構(JSTA) |
| メッセージ | コロナで一変した観光産業は、AIを取り入れた商品やシステム開発、DXによるビジネスモデルの変革によって力強く再生します。航空・旅行をはじめホテル・テーマパーク等の各業界を目指す専門講義とホスピタリティ溢れる人材育成で、社会に貢献していきます。 |
